昨今、日本および世界で組織のメンバーの多様化、つまり「多様な属性・価値観の人が一緒に働くこと」が進んでいます。

この組織や職場に多様な人がいる程度を「ダイバーシティ（diversity）」と呼びます。

ダイバーシティはイノベーションの種になると頻繁にいわれていますが、一方で実証研究では「そう簡単ではない」といわれています。

つまりただダイバーシティを高めるだけではなく、多様な人が一緒に働きやすい工夫や状態（インクルージョン（inclusion）とも呼びます）こそが重要であり、

組み合わさって初めて、組織と人材両方に最善な環境が出来上がります。

ではどのような要因が整うことが、なぜ重要なのでしょうか。ダイバーシティが高い組織・職場で起きる組織現象・人間心理や、それを好転させるマネジメントの研究をしています。

組織で働く人の心理や行動は、性格などの個人差や、対人関係だけでなく、物理的環境や客観的な組織制度の影響も受けます。

具体的には、オフィス環境を含む「物理的環境（physical environment ）」の影響や、働き方・働く制度の影響もあるでしょう。

現在は特に「ABW（activity based working）」やテレワークを含む、働き手が自律的に働く場所を選ぶ働き方と、働き手の心理・行動の関係を研究しています。

ただし、新型コロナウイルス感染症の流行以来、テレワークの負の側面も注目され始めました（e.g., コミュニケーションの阻害）。

こうした新しい働き方の正負両方の影響と、物理的環境と人の心理・行動の相互構成のメカニズムについて、社会心理学の観点から実証的に研究しています。

組織で働く上では、チームや職場を単位として「集団でともに働くこと」が欠かせません。

こうして集団でともに働くときに生じるグループ・ダイナミックスや、相互作用の効果と諸問題について研究しています。

現在は特に「感謝」の効果の研究と、「組織規範」の維持・変化の研究の2つのテーマに取り組んでいます。

前者は「職場で互いに感謝を交わす、感謝が行き交う環境を作ることの効果」、後者は「組織における暗黙の了解やルール、規範が維持されるメカニズム」の研究で、企業内の質問紙調査のほか、客観的な行動データや人事データの分析も組み合わせて研究をしています。

社会心理学の研究を活かした実践のうち、重要なものが「人材育成」です。

すなわち、どのような環境において、どのような育成施策を取ることが人材の成長や幸福につながるのかを明らかにするというテーマです。

「企業」「学校」の2つのフィールドを対象に、人材育成（教育）の仕組みに関する社会心理学の観点からの実証研究にも取り組んでいます。

※ 企業や学校との共同研究をベースに進んでおり、まだ探索的な研究です。